英数字の用語

360度評価とは、従業員のパフォーマンスを多角的に評価する手法です。上司だけでなく、同僚、部下、さらには自己評価や外部の関係者からのフィードバックも含め、全方位から評価を行います。この方法により、従業員の強みや改善点をより客観的かつ包括的に把握することができます。 360度評価は、個々の成長促進や組織全体のコミュニケーション向上に寄与し、公平でバランスの取れた評価を実現するために活用されます。

IR（アイアール）はInvestor Relationsnoの略省で、経営状況や財務状況、業績、今後の展望などの自社情報を、株主や投資家向けに広報する活動のことをいいます。企業では、広報部、財務部、経理部の所属になることが多いです。業務としては、有価証券報告書や決算短信の作成、株主総会の運営などをおこないます。

IPO（新規公開株式）とは、「Initial Public Offering」の頭文字をとった言葉です。未上場会社が、新たに証券取引所に上場し、投資家による株式の売買が可能になります。 IPOをすることで、資金調達がしやすくなる、認知度が高まることでの社会的信用を得られる、組織力の強化につながるなどのメリットが想定されます。

ERPとは「Enterprise Resources Planning」の略名で、企業経営に必要な要素である、ヒト・モノ・カネ・情報を有効活用する考え方を意味しています。 基幹系情報システムのことを指す意味でも使われており、会計管理・販売管理・在庫購買管理・生産管理・人事給与などの、5つの管理システムを一括して提供するシステムです。 ERPを導入することで、業務効率化やセキュリティ強化のメリットが期待できます。  

IFRS は「International Financial Reporting Standards」の略称で、国際会計基準のことです。EU域内の上場企業には、適用が義務化されています。グローバル展開を目指す企業や取引先がIFRSの会計基準に移行している場合には、自社でもIFRSの導入対応が必要となっていきます。

OJTとは「On-the-job-training」の頭文字をとった略称で、部下や後輩、新卒に対して、実務を通しながら仕事に必要な知識や技術を教える教育方法を指します。 一般的な企業で行われるOJTは、教育係につき一人の部下や後輩がつくことが多いです。実務の中で教育が行われれるので即戦力の人材として育つうえに、教える側のマネジメント能力も培われます。

Off-JTとは、OJTと対比して使用されることが多いです。Off-JTは、OJTの日々の業務の中で人材教育を進めていくのに対して、セミナーや外部研修などの人材教育をおこなう機会のことを指します。 Off-JTの対象は、新入社員や後輩だけでなく、中堅社員や管理職向けにもマネジメント能力向上を目的に研修が実施されます。

GAAPとは、企業の財務会計においてのルール・ガイドラインのことで、企業会計基準委員会が定めた会計基準です。この会計基準を守ることは、企業の信頼度を高めるとともに会社の健全経営につながります。

36協定とは、法定労働時間をオーバーした場合や休日出勤が発生し場合に、使用者と労働者の代表もしくは労働組合間で締結される協定です。労働基準法第36増に定められていることから、36協定という名称になっています。

CxOとは、企業の特定の分野や部門を統括する最高責任者（Chief Officer）の総称で、「C」はChief（組織の責任者）、「x」は担当する分野や役割、「O」はOfficer（執行役）の略語です。 CxOの存在は、業全体の戦略が統一されて効率的に実行されることを期待されています。 CxOは、主に下記のような役割が挙げられます。 CEO（Chief Executive Officer, 最高経営責任者） CFO（Chief Financial Officer, 最高財務責任者） COO（Chief Operating Officer, 最高執行責任者） CTO（Chief Technology Officer, 最高技術責任者） CIO（Chief Information Officer, 最高情報責任者） CMO（Chief Marketing Officer, 最高マーケティング責任者） CHRO（Chief Human Resources Officer, 最高人事責任者） CSO（Chief Strategy Officer, 最高戦略責任者）

CFOとは、最高財務責任者のことで、 Chief Financial Officerの頭文字をとった略語です。 企業の財務と経理を司るポジションで、資金調達や運用のための、財務戦略の立案や財務情報の開示、IR活動をおこないます。そのため、企業の成長を最大化させつつ持続していくために欠かせない存在です。 具体的には、財務戦略業務や財務報告、予算管理、リスク管理、投資計画と資本配分、経営陣との連携ステークホルダーとのコミュニケーションを対応します。

D&Iとは、多様性を尊重し、組織の競争力や創造力を高めることを目的しています。日本は対応が遅れているといわれており、今後グローバル化が進むビジネス社会においてが外せない考え方です。

DX化とは、データやデジタルを用いた業務の効率化やITに対応できる仕組みを作りあげる取り組みのことです。

BCP（事業継続計画）とは、自然災害や大規模感染症、テロなど、社会的な非常事態が発生した際に、ビジネスへの影響を最小限に抑え、重要な事業活動を継続できる環境を整えるための計画を意味します。 経営の安定やリスクの軽減において重要で、業界によっては法的に策定を求められることもあります。

PDCAとは「Plan(計画)・Do（実行）・Check（検証）・Action(改善)」の頭文字をとった言葉で、これらのプロセスを順にこなすことによって業務改善がされる仕組みを言語化したものです。順に回すことから、PDCAサイクルとも言われています。 PDCAを回すことで、目標を達成するために起こす行動の分析や行動への評価を行う仕組みができるため、業務効率化や従業員のモチベーションアップにつながります。

HRBPとは、経営者視点で人材育成をサポートする人事のプロのことを指します。組織と従業員のパフォーマンス向上に大きく貢献してくれる存在です。

PREP法とは、論理的かつ効果的に意見や主張を伝えるためのフレームワークです。4つの要素から成ります。 Point（結論）: 最初に主張や結論を明確に伝えます。 Reason（理由）: 結論を支持する理由を説明します。 Example（具体例）: 理由を補強する具体的な事例や証拠を示します。 Point（結論の再確認）: 最後にもう一度結論を確認して強調します。 この順序で話を進めることで、聞き手にわかりやすく、納得感のある伝え方ができるため、ビジネスコミュニケーションやプレゼンテーションで広く活用されています。

MVVとは「Mission（使命）」「Vsion（ビジョン）」「Value（価値観）」の頭文字をとったもので、組織の方向性や価値観を明確にし、企業と従業員のモチベーション向上を図るために取り組みます。 それぞれの意味は、下記のとおりです。 Mission（使命）：組織の存在意義や目的を示し、何のために存在し、どのような社会的価値を提供するのかを明確にします。 Vision（ビジョン）:組織が将来的に達成したい目標や理想の姿を描き、長期的な方向性や成長のビジョンを示して、組織の進むべき道を示します。 Values（価値観）:組織の行動や意思決定の基準となる信念や倫理観を示します。

US-GAAPとは、米国で一般的に採用されている会計基準のことです。日本の企業の中でも、アメリカの証券取引所に上場している会社が採用しているケースもあります。

1on1とは、上司と部下が1対１で行う面談のことをいいます。一般的に人事評価をおこなう前の面談とは異なり、キャリア相談やプライベートについてを話し、信頼関係の構築や部下のモチベーションアップを図ることが目的です。