35歳以上になると、「年齢的に転職は厳しいのでは？」と考えて転職を諦めてしまうことがあります。かつて広く知られていた「35歳転職限界説」はもう存在しないと言われることもありますが、実際には年齢による壁が気になるケースが多いでしょう。
本記事では、35歳からの管理部門職の方に向けて、転職活動の実態や転職活動のポイント、注意点を解説します。
一般的な転職市場において、35歳以上という年齢がネックになると言われることがあります。それは以下のような理由からです。
35歳を超えると、経験豊富だが柔軟性に欠けるのではないかと判断されることがあります。
たとえば、特定の業界や職種で長年働いていると、自分なりの成功法則や仕事の進め方が確立されており、それを変えることに抵抗を感じる人は少なくないはずです。
企業側からは、固定観念をもつ人材だと新しい組織文化や業務プロセスに適応しづらいと見られることがあります。
また、技術の進化やビジネス環境の変化にともない、働く人には新しいスキルが求められるようになっています。そのため、35歳以上の求職者がこの変化に対応するためのスキルセットをもっていない場合、求人市場での競争が激しくなることがあります。
35歳以上の転職者は、キャリアの積み重ねにともなって現状の給与やポジションに見合った待遇を求めることが多くなります。
これまでの経験や実績にもとづいて相応の報酬や役職を期待するのは当然ですが、企業側から見たときには予算や組織体制に適合しないことも少なく、結果が不採用となってしまうかもしれません。
とくに、中小企業やベンチャー企業などは限られたリソースで経営しているため、高額な給与を提示することが難しいことが多々あります。また、既存の社員との年齢バランスを考慮し、35歳以上が採用されにくいケースもあります。
長年同じ職種や業界でキャリアを築いてきた場合、その経験やスキルが特定の領域に特化していることが多くなります。
そのため35歳以上の転職者は、これまで培ってきたスキルが転職市場での募集ポジションと一致しないこともよくあります。
現職では評価されていても、転職市場ではもっと高いスキルが求められ、経験不足と判断されてしまうかもしれません。
35歳以上になると、求職者自身のライフスタイルや家族の事情など、転職に際して考慮すべき要素が増えるのが一般的です。そのため、若年層に比べて転職先に求める条件が多くなり、転職活動の難易度も上がってしまいます。
たとえば、勤務地の制約やリモートワークの可否、勤務時間の柔軟性、福利厚生の充実度など、生活とのバランスを重視した条件が増えることが多いでしょう。
また、キャリアに対する評価も重視するため、経験に対する年収や採用されるポジション、定年後につながるキャリアパスがあるかについても考慮する傾向が強くなります。
これらの条件が増えることで、希望に合う企業やポジションを見つけるのが難しくなり、最終的には妥協を余儀なくされる場合があります。条件が転職先企業の方針と合致しない場合、選考プロセスで不利になる可能性もあるでしょう。
ここまで紹介したように、35歳以上での転職は一定の条件下において厳しくなることがある一方で、つぎのように評価されるポイントももちろんあります。
前項で解説したように、年齢とスキルが見合っていなければ転職が難航する原因となってしまいますが、逆に年齢相応の実務経験とスキルは大きな評価ポイントです。
とくに実務経験が長いことでは、さまざまな場面での問題解決や意思決定が迅速におこなえる力があり、魅力的な人材にうつるでしょう。長年の実務経験から培ったスキルや知識、業界特有のノウハウを活かし、新しい職場で早い段階から成果を出すことが期待されます。
また、社会人経験が豊富だからこそ、職場での信頼関係の構築や取引先とのコミュニケーション能力も評価の対象になります。
35歳以上の人材の多くが経験している、リーダーやマネジメント等のチームの指導やプロジェクトの管理といった役割を担った経験は、組織において重要なスキルとして歓迎されるでしょう。
これらの経験は、個人として成果をあげるだけでなく、組織全体の士気や生産性を向上させるために必要不可欠です。
とくに成長中の企業では、規模が拡大する中でマネジメント能力をもつ人材の需要が高まっています。
年齢を重ねることで新しいスキルを習得することが難しいと思われがちですが、実際にはスキルアップや専門性の強化は35歳以上でも十分に可能です。
技術革新が進む現代において、学び続ける姿勢をもつことは転職において評価されます。
たとえば、資格の取得やセミナー、研修などを活用して最新の知識や技術を取り入れることで、年齢に関係なく競争力のある人材となることが可能です。また、専門性を深めることでほかの人にはない強みをもつことができ、特定のポジションで高い評価を得ることもできます。
ここからは、管理部門人材で35歳以上の人に焦点をあてて解説していきます。
35歳以上の人材が、豊富な経験とスキルを活かしつつ転職活動を効果的に進めるためには、以下にあげる5つのポイントを意識することが大切です。
35歳以上の求職者が転職を成功させるためには、自分の強みとこれまでの管理部門における実績を明確にすることが不可欠です。
長年のキャリアを通じて培ったスキルや知識、成功体験を整理し、それを具体的な形で表現できるようにしましょう。とくに、即戦力として企業に貢献できる点を強調することが重要です。
応募書類や面接では、これまでの成果を数字や具体的な事例を交えて示すことで、採用担当者にアピールしましょう。
たとえば、「新しいシステムの導入を検討し、プロジェクトをリードした。結果〇％の処理時間削減に成功」というように、プロジェクトの成功率や売上貢献度、チームのパフォーマンス向上、複数人材のマネジメントに関するデータを示すことで、人材としての価値が伝わりやすくなります。
これまでのキャリアを振り返り、自分が今後進むべき方向性を再確認することが大切です。
管理部門の経験を活かして、どのような役割を果たしたいのかを明確にすることで転職活動の方向性が定まります。
キャリアを深めて最高責任者を目指したいのか、親和性のある業界で新たなキャリアを築きたいのかを見極め、自己分析をしっかりおこないましょう。
たとえば、経理職であれば経営企画職のキャリアを積むことや、公認会計士や税理士を目指してみるというキャリアの選択肢もあります。
将来的なキャリアパスも考慮し、短期的な視点ではなく長期的にどのような成長を目指すのかを意識することが大切です。
転職活動中は、柔軟な考え方をもつことが重要です。
希望する業界やポジションに固執せず、関連する分野や今よりも高いポジションにチャレンジすることで、思いがけないチャンスを得ることができます。
企業側としても柔軟な姿勢がある人材は年齢に関係なく活躍することが期待できるため、採用の確率を高められます。
給与や勤務地など転職先に対する条件についても柔軟性をもつことが大切です。理想的な条件に固執せず、異なる視点からチャンスを捉えることで、より幅広い選択肢が広がります。
一般的に35歳以上の転職は職種によっては求人が少ない傾向にあるうえに、管理部門は元々求人数が少ないため、焦らずに長期的な視点で転職活動を進めることが重要です。
転職市場での需要や企業の採用サイクルは変動するため、すぐに結果が出なくてもじっくりと取り組む姿勢が求められます。準備期間を十分に確保し、自分の強みやキャリアの方向性を見極めたうえで活動を進めることで、無駄な転職を避けてよりよい選択をすることができます。
転職エージェントの活用も有効です。
転職エージェントのサポートを受けることで適切な求人情報を入手しやすくなり、応募書類の添削や面接対策など効果的なアドバイスを受けることができます。
その中でも管理部門に強い転職エージェントは、企業のニーズや内部事情にも精通しているため、求人票には載っていない情報や非公開求人を紹介してもらえる可能性も高まるのでおすすめです。
35歳以上の転職活動では、以下の点に注意して取り組みましょう。
35歳以上の場合、「自分のことはよくわかっている」と感じて自己分析をしないことがありますが、あらためて自己分析をすることが大切です。
自分の強みやキャリアの方向性を十分に理解せずに転職活動をおこなうと、適切な企業やポジションを選ぶことが難しくなります。自分のスキルや経験に合わないポジションに応募してしまうと、採用される確率が下がるのはもちろん、採用された場合にもミスマッチが生じてしまいます。
応募先の文化や職場環境をしっかりリサーチすることも欠かせません。
仕事への価値観が確立されつつある35歳以上の転職では、職場での人間関係や働く環境の影響は若手の頃よりも大きくなります。自分の価値観や働き方がその企業と合うかどうかを事前に確認することで、入社後のミスマッチを防ぐことができます。
リサーチの方法としては、企業の公式サイトや口コミサイトなどを活用する方法があります。知人や転職エージェントを通じて実際の職場の雰囲気や企業文化を聞くのも有効です。
これまでのキャリアや実績に見合った給与や条件を求めることは必要ですが、現実的な期待をもつことが重要です。
高すぎる要求をすると企業側から敬遠される可能性があるため、自身の市場価値や市場における相場感を把握したうえで条件を設定しましょう。
自分の希望条件が市場価値に合っているかどうかを確認するためには、同業他社や同じポジションの給与水準を調査しておくことが有効です。また、転職エージェントに相談することで、適切なアドバイスを受けることができます。
応募書類の作成や面接対策を念入りにおこないましょう。
年齢が上がるにつれて企業側が求めるハードルも高くなる傾向があるため、自己PRや実績のアピールがとくに重要になります。自分の強みや具体的な成果をわかりやすく示し、企業に対してどのように貢献できるかを明確に伝えることが大切です。
面接で想定される質問に対する回答を事前に準備し、過去の経験や実績をもとに具体的なエピソードを交えて話せるようにしましょう。
35歳以上でも、多くの方が転職を成功させています。以下では、35歳以上での転職成功例を紹介します。
中小企業で一人法務として約8年間働いていました。彼女は法務に関するあらゆる業務を一手に引き受け、契約書の作成・確認、コンプライアンス対応、労務関連の法律相談など、幅広い分野をカバーしていました。しかし、Bさんはこのような環境での仕事に成長の限界を感じ、より大きな企業で専門分野を持ちながらチームで働く経験を求めて転職を決意しました。
無事に大手製薬会社の法務部門に採用され、契約法務を中心に国際取引にも関与することとなりました。これにより、専門性を高めつつ、チーム内での協調性やリーダーシップを発揮する場を得ることができました。
経理で、約15年間の経験を持つベテラン経理担当者です。これまで、複数の中小企業や上場企業で経理業務に携わり幅広い経理実務の経験を積んできました。現在の会社では、経理部門のリーダーとして活躍していましたが、新たなキャリアステップとしてIPO（新規株式公開）準備中の企業に転職し、IPOに関連する経理の最前線で貢献したいと考えていました。
無事にITベンチャー企業の経理リーダーとして採用されました。IPO準備の初期段階から、経理体制に大きく貢献できる人材として期待されています。
外資系メーカーの人事部門で約12年間勤務してきました。これまでの業務内容は主に、採用活動、トレーニングや研修の計画・実施、人事制度の整備などです。過去に1回の転職経験があり、今回はさらなるキャリアアップを目指して転職を決意しました。
大手国内メーカーの人事部門のマネージャーとして採用されました。グローバルな視点と豊富な人事経験が、企業の海外展開と連携しながら、国内外の人材マネジメントに大きく貢献でき、柔軟な対応力とリーダーシップが発揮できる人材として評価されました。
35歳以上の転職では、柔軟性に対する企業側の懸念や、条件が多くなるといった求職者側の事情から難しいことがあります。
しかし。35歳以上がもつ豊富な経験を求める企業は多く、人材の多様化も進んでいるため、35歳以上での転職は十分に可能です。
若手の頃とは違う転職戦略が求められることを理解し、転職活動を進めましょう。
ファッションや医療機器の営業業務に従事した後、管理部門人材の転職・採用支援サービス「BEET-AGENT」を提供する、株式会社アシロにRA担当として入社。
